就職面接においてアピールする事項は、能力や実績など個人個人で大きく異なります。しかし、ドイツで就職を試みる日本人であれば面接において、少なくとも以下の３つの事項については普遍的にアピールしておくべきです。
１．長期滞在の意図があること
ドイツの特許事務所が日本人を雇うにあたっての一番の懸念事項は、雇った日本人が長く働いてくれるかです。日本人を雇って日本向けサービスを開始したものの、すぐに辞めれては、空いた穴の代わりを探す労力が膨大になるからです。
したがってドイツには長期に亘って滞在する意思があること、すなわち会社で長期に働く意思があることをアピールすべきです。一方で、ただ漠然と「長期に亘って滞在したいです！」とアピールしても信憑性がないので、例えば仕事に関連した資格を取りたいので少なくとも５年は滞在したいとか、子供にドイツで教育を受けさせたいので子供の教育が終わるまでは滞在したいとか、長期滞在を希望する意図についてまで説明できればなおよいと思います。
２．ドイツ語を学ぶ意思があること
特許事務所で働くドイツ人は英語が上手です。このためマンツーマンの状況である限り英語であっても事務所内でのコミュニケーションは問題なく取れます。
しかし、従業員同士が複数で情報交換する場合、使用言語は必然的にドイツ語になります。このため複数の従業員と積極的に情報交換したり、より良好な関係を築くにはドイツ語が必須になります。したがって、現時点ではドイツ語の知識が不十分でもドイツ語を勉強する意思があることをアピールすべきです。
例えば、ドイツ語検定４級であればドイツ語知識がゼロからでも６０～１００時間ぐらい勉強すれば取れるので、取っておけばよいアピール材料になります。また、面接までには、挨拶および簡単な自己紹介ぐらいはドイツ語でできるようになっておいたほうがよいでしょう。
３．日本で同僚および顧客と良好な人間関係を築けていたこと
ドイツの特許事務所が日本人を雇う主な目的は、日本の顧客とのコミュニケーションを円滑にし、良好な関係を築くためです。このため日本で同僚や顧客と良好な関係を築けなかった日本人は、雇うには不適切になります。
したがって面接では前の会社や顧客についてはネガティブなことは言わず、関係が良好であったことをアピールすべきです。顧客や雇い主からの推薦状などがあれば、関係が良好であったことをアピールするよい材料になります。
まとめ
本記事は主にドイツの知財業界に就職を希望する人向けに書きましたが、上記３つの事項は知財業界だけでなく多くの業界に共通すると思います。これから面接という方に参考になればと思います。
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